人材と組織を伸ばす研修
経営目標を達成し、自律型人材を育成するため個々人の能力と仕事観を高める研修です。
それぞれの研修の目的は、能力を高めて、実際に業務で活かしていただくことです。
研修の効果を高めるためには、短時間でも定期的に研修を実施して進捗を確認する必要があります。
どの研修も企業様の要望を伺い、目的に応じた研修を実施しています。
働く理由・会社への貢献度研修
働く目的研修は、今まであまり考える機会のなかった「働くこととは？」をグループワークで考えることで、他者の働く目的（価値観）を知り、やりがいを感じるとき、改善する点など、働く意義を見つめ直して仕事観を良い方向へと向けていきます。
貢献度研修は、自分の仕事が仲間や会社、社会に対してどのように貢献しているかを考えます。
さらに、会社や上司からの期待や今後伸ばして欲しい能力などを知った上で、今後の仕事でどのように貢献していくかを考える研修です。
働く目的・貢献度研修をあわせて、半日(3時間前後）コースが標準です。
経営目標必達！研修
部下が目標に掲げたことに対して、上司はもっと高い目標を持って欲しいと思っており、会社や社長、上司が考える目標と部下が設定目標は乖離していることがあります。
しかし、上司が部下に目標を与えても、やらされ感があって目標達成に前向きになれません。
経営目標必達！研修では、部下の目標が会社や社長、上司が考える目標になるようにコーチングの技術を使って、部下自身が考えた目標となるように研修で導きます。
そして、目標を達成するために細分化した計画をスモールステップとして設定し、スモールステップを１段ずつ登っていくために、すべきことを部下が具体的に考えて実行計画を立て、定期的にスモールステップの達成度を確認することで、目標達成に導きます。
目標設定から、スモールステップ設定、実行の進捗度合いの確認までが、経営目標必達！研修です。
仕事観研修
個人の価値観は人それぞれです。
しかし、仕事に対する価値観（仕事観）は社内で揃えておく必要があります。
社員の仕事観を揃えるとベクトルが合い、会社として大きな力になるからです。
経営理念やビジョンと社員の仕事観を合わせるには、社員の一人ひとりの仕事観や働く目的、生きる目的を考える機会が必要です。
そのために各種研修を行っています。 「理想の職場」、「言葉の共通化」、「人生理念探求」など、入社年数や役職に応じた内容で、講義だけではなく、考える・書く・発表するなどグループワークを中心とした参加型研修を実施します。他の社員の価値観を知り、価値観の多様性を認めた上で、仕事観を揃えて会社の目標を達成させるための研修です。
人生年表作成研修
人生年表作成研修では、過去・現在・未来の自身の年表を作っていただきます。
今まで過ごしてきた人生の中に、今の自分を作っている原因があります。
これまでの人生を振り返り、どんな考え方で、どんな過ごし方をしたのか、過去を振り返ります。そして、現在の自分をできるだけ客観的に見つめます。
反省する点、なりたい姿があれば、3年後5年後10年後の自身の未来について考えます。
過去から現在、そして未来をどう描いていくかを考えることで、自分の意思でいい方向に変える原動力になります。
人生年表作成研修は、仕事観を考え、今後の自分を方向付ける上で効果があります。
ワークショップ研修
教えない研修
「教えない研修」は、仕事で解決したい課題やテーマについて講師が教えるのではなく、社員の持っている能力や知見を引き出すために、チームで自分達の考えやアイデアを発表しあい、能動的に参加する研修です。業務に直結しているため、成果につながります。
ほめほめワーク
お互いのがんばっているところ、良い点を認め合おう！
互いに認め合うということは、他者に興味を持つことであり、相手の性格やどんな仕事をしているかを知ることでもあります。
ワークショップで、認め合うことを体験すれば、思考がかわります。コミュニケーションがとれ、協力して仕事が進めらるようになれます。
プレイズ・ワークショップ（コミュニケーション・ワークショップ）
「職場の人は信頼できる仲間であり、社員一人ひとりが会社に貢献しており自己有用感の持てる組織」をつくるために、コミュニケーション実習を通じて、言葉と思考をポジティブに変え、チーム内の信頼関係を築き、心理的安全性を高めて、業績を向上させるためのワークショップです。
人材と組織を伸ばす研修のお問合せ・個別相談
まずは お問い合わせください。
まずは、お問い合わせ下さい。お問合せはこちらから
個別相談
研修についてご相談については、個別相談をご利用下さい。
下のフォームよりお申込下さい。個別相談は2回まで無料です。
※個人情報保護について
お申込みいただいた個人情報は、厳重に管理し、当社が定めるご案内目的以外、法令に定める場合を除き、個人データを事前に本人の同意を得ることなく、第三者に提供しません。
